日米医学協力計画（The U.S.-Japan Cooperative Medical Sciences Program）は、日米の協力によりアジアに蔓延する疾病に対して立ち向かうべく、佐藤栄作総理大臣と米国リンドン・ジョンソン大統領（いずれも当時）の共同声明に基づき、1965年に発足したプログラムです。

発足当初の疾病対象は、｢結核｣、｢ハンセン病｣、｢コレラ｣、｢ウイルス性疾患｣、｢寄生虫感染症｣で、疾患毎に研究部会が組織され、日米で交互に場所を移しながら各専門部会を開いて参りました。本計画は時代の要請に応えて変遷し、｢低栄養（後に散会）｣（1966年）、｢遺伝子・環境｣（1972年）、｢肝炎｣（1979年）、｢免疫｣（1981年）、｢AIDS｣（1987年）、｢急性呼吸器疾患（1996年）等の部会の追加を経て今日まで継続し、2023年現在、10部会が活動しています。